今週の第1位は『週刊ダイヤモンド』・・・孫正義 世界を買う

週刊ダイヤモンド ... 孫正義 世界を買う
日経ビジネス ... ナノ市場突破法
週刊東洋経済 ... 今年こそ株・投信
週刊エコノミスト ... 自動運転・AI・ロボット

『週刊ダイヤモンド』が思い切った特集を組んだ。そもそもあまり人物特集をしない同誌だが、孫さんの特集というより、ソフトバンクの買収史的な切り口から今後の戦略を見る、という感じの特集でしょうか。面白い切り口だと思いました。これが今週の第1位です。
 次に面白かったのは『日経ビジネス』の特集「ナノ市場」です。いまや、従来のマーケティングの考え方では商品もサービスも売れない。もっと細分化(ナノ)された市場になっているというのが同誌の考えで、実際の成功例を基に取材した「ほぉっ」と思わせる切り口でした。これが今週の第2位です。
『週刊東洋経済』は先週の『週刊エコノミスト』に続いて、株と投信の特集です。それなりの切り口で読ませます。
『週刊エコノミスト』は将来爆発的に伸長する市場である自動運転とAIとロボットをまとめて特集しています。それにしてもタイトルは何とかならないのか? これじゃ、売れるものも売れない?

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第1位
■週刊ダイヤモンド■ <<< 第2のアリババを探す孫正義の旅

『週刊ダイヤモンド』は「孫正義」の特集。タイトルは「孫正義 世界を買う」。過去数年のデータでは1年に1度は単独で特集される傾向にあるのがソフトバンクだ。米スプリント事業での停滞というブレーキもあるが、しかし、今年も買収も含めてダイナミックな動きを見せてくれるだろう。新年一番の読みたくなった特集だ。
 まずは昨年10月にグーグル最高幹部からソフトバンクに転身したニケシュ・アローラ氏。なぜグーグルを辞めたのか、そして孫正義氏と手を取って目指したい夢は何か、アローラ氏自身の言葉で語られている。これまでもたくさんのM&Aや投資をしてきた孫氏だが、アローラ氏の登場で第2のアリババを探す旅は今後さらに加速する。過去の買収劇・出資劇もドラマが満載だ。「秒速で出資を決める」と言われる孫氏。「革新的なビジネスを手がける起業家に出会うと、即座に買収モードに入る。それが孫社長の野生の勘」だという。アリババ創業者ジャック・マー氏、スーパーセルCEOイルッカ・パーマネン氏、スプリント現CEOマルセロ・クラウレ氏など、孫氏との"伝説の出会い"がそれぞれ面白い!
 第2特集は「インド 『厄介な超大国』で突破口を開く」。


第2位
■日経ビジネス■ <<<  SNSで「いいね」がたくさんあればヒットする!?

 新年から始まった『日経ビジネス』の"シリーズ逆転の経済"第3弾は「『ナノ市場』突破法」。テクノロジーのことかと思いきや、「2極化どころか1万極」と言えるくらい、微細に多極化する消費市場がテーマである。もはやセグメント化して的を絞るような古びたマーケティング手法は通用しない世界が広がっているというのが同誌の主張だ。
 消費しないと言われる若者が消費する現場、なぜか好調の大人数用調理家電、検索はさせず選択肢を提供する転職サイト、中高生向けクリスマスの大人気"プログラミング合宿"など、いま密かにウケている8シーン15例、まさにナノ化した消費・サービスの現場が紹介される。
「散らばった個人の嗜好は揺れ動き、割り切れないから、市場はさらに複雑化していく(本文)」。1つだけあるのは「SNSで友達に見せ」て「いいね」がたくさんもらえるものはヒットしているということか。
「スペシャルリポート シリーズ大胆提言③」でも変わる消費者を取り上げている。「『お客様は神様』じゃない 社員を守れぬ会社に先はない」がそれだ。猛威を振るう反社会的消費者への対応を追う。増加するクレーマーの一翼はずばり団塊の世代。


第3位
■週刊東洋経済■ <<< また、株・投信特集?

 先週の『週刊エコノミスト』に続き、今週は『週刊東洋経済』が投資特集だ。タイトルは「円安と低金利に負けない! 今年こそ株・投信」。確か『週刊東洋経済』は『会社四季報新春号』発売に合わせて「いま投資するべき株・投信」という特集をひと月前に組んでいた。が、確かに今週の記事のほうがより具体的でわかりやすく、分析も進んだ誌面となっている。こんなに間を置かずに同じテーマの特集とは、珍しい。年明け早々フランスでのテロ騒動やスイス発信の金融騒動でフェーズが変わったので、個人投資家にはいい仕切り直しかもしれない。
「図解:円安、低金利時代に有利な投資先」「株:今年も日本株が狙い目」「投信:いま始める海外金融商品」「サラリーマンでもできる不動産投資」と、4つのパートからなる。マネー戦略のご参考にどうぞ。
 さて、毎度手厚い『週刊東洋経済』の巻頭特集。今週は「ソニーの60日間 映画はパンドラの箱を開けた」だ。映画とは金正恩第1書記の暗殺を題材とするコメディ映画『インタビュー』のことだ。たかが1本のナンセンスコメディ映画が米朝対立の引き金を引いた......この奇想天外な事件の裏で企業・ソニーはどう動いたのか。


第4位
■週刊エコノミスト■ <<< 今後爆発的に伸長する市場は?

『週刊エコノミスト』の注目テクノロジーシリーズとでも言おうか、毎回3分野に焦点を当てる。今回は将来の成長が見込まれる希少な有望市場「自動運転・AI・ロボット」。「情報技術(IT)の進化で、自動運転、ロボットと、その開発の鍵を握る人工知能(AI)の市場が爆発的に広がっている」いま、日本企業がつかむべきチャンスに注目する。
 自動運転の国内市場は、現在の500億円から2030年には20兆円。ロボットは2035年9兆7080億円。経済産業省などが示した見通しだ。政府のバックアップも強力で、とくにロボット研究開発には国費を投入して普及に取り組む。しかし自動運転にグーグルが参入しているように、自動運転もロボットも業界や国境を越えた取組みや参入が加速している。


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