今週の第1位は『週刊エコノミスト』・・・水素・シェール・藻

週刊エコノミスト ... 水素・シェール・藻
日経ビジネス ... eコマース大乱戦
週刊ダイヤモンド ... ビジネスに勝つ英語
週刊東洋経済 ...  実家の片付け

 今週はお盆明け(合併号明け)とあってか、経済誌はどれもちょっと低調でした。舞台裏を明かせば前もって作っておくため、あまりビビッドな話題は入れられず、作りが難しくなるのです。そのなかで相対的に面白いと思ったのは『週刊エコノミスト』です。特集のテーマは水素&燃料電池です。これらの新しいエネルギーの多くは実用に見合うコストの問題で揺れてなかなか世に出ません。ただ、今どういう現状化を教えてくれる便利な教科書的に読むと意外に面白いと印象を受けました。これが今週の第1位です。
 第2位はeコマースの現状を特集した『日経ビジネス』です。時代はBtoCからCtoCへと移行していて、さらにはスマホの普及もあって、さらにマーケットを広げています。この事実上がよく分かるという意味で、評価しました。
 次は『週刊ダイヤモンド』の特集は英語です。ま、最近の定番企画ですが、それなりに手を替え品を替え、内容は豊富ですが、いかんせん新鮮味には欠けていました。
 そして最後の『週刊東洋経済』となると、特集が「実家の片付け」です。ま、お盆の時に実家に里帰りしてそう感じたビジネスマンも多くいる、ということを狙ってのことなのでしょうが、最近この種の企画が経済誌には多く、ちょっと鬱陶しい感じがします。これが今週の第4位です。


eco_20140819.jpgnikkei_20140819.jpgdia_20140819.jpgtoyo_20140918.jpg


第1位
■ 週刊エコノミスト■ <<< ミドリムシまで次世代エネルギー

 新エネルギーといえば風力、太陽光が一般的に認知されてきたが、昨今ではより現実的で効率的な次世代エネルギーの本命が実践段階まで迫っている。それが今週の『週刊エコノミスト』で特集されている「水素・シェール・藻」だ。
 政府は4月の「エネルギー基本計画」に水素エネルギーの活用促進を盛り込んだ。水素と燃料電池による発電を、東京五輪を目処に普及させるつもりだ。これらは主に自動車に使用される。今までの排気ガス等の問題が多かった石油に代わり燃料電池車を軸としたい意図が見られる。
 水素はガスや石油と違い自然には単体で存在しない。なので水素を作り出す方法が重要となるのだが、現状は多くが化石燃料から作られている。しかし将来的にはより低品位の石炭等を使って作り出すことが期待されている。また一切の化石燃料を使わずに水素を作り出す方法としてミドリムシといった微細藻類を用いた方法も注目を浴びている。


第2位
■日経ビジネス■ <<< 20兆円市場をどう取り合うか
 
 日本のeコマース(電子商取引)は楽天・アマゾンによる寡占状態か!?と思いきや、その2社は全体の20%を占めるに過ぎない。B to C、C to Cを合わせると、国内のEC市場はおよそ16兆円ほどの規模になった模様だ。しかも、この2年で4兆円ほど規模拡大しているという。今週の『日経ビジネス』(合併号)は、「eコマース大乱戦」と題して、この拡大する巨大市場を巡る新旧・大小が入り乱れた争奪戦をレポートする。
 近年伸びが目覚ましいのがCtoCのEC市場である。特に1人1台が現実的な時代となっているスマートフォンを用いての手軽なECが注目を浴びている。例えばメッセンジャーアプリで有名なLINEが作った「LINE MALL」。ヤフオクと違って価格もワンプライス固定、各種手数料も無し。とことん「手軽さ」を追求してCtoCの利用者を伸ばしている。しかも7月30日から全国一律料金での配送サービスも開始。LINEの本気度がうかがえる。
「ショールーミング」という言葉がある。これはネット通販が拡大して行くなかで小売店鋪が「ショールーム」化してしまうことを指し、小売業者から忌避されているが、これを逆手に取っている企業もある。大阪の「DIY FACTORY OSAKA」(DFO)だ。ここでは店舗にて専門通販サイトでの購入を促している。実店舗を「ショールーム」としての機能を特化させ、ネットにはできない価値を生んでいる。しかし、最新情報はもっとあるはずだ。特集のボリュームが少ないのが残念。


第3位
■週刊ダイヤモンド■ <<< いまやTOIECは800以上なきゃダメ

「英語が使えないと仕事にならない、昇進できない--−−」そんな職場が増えている。今週の『週刊ダイヤモンド』はビジネスで使うための英語の特集「ビジネスに勝つ英語」である。
 海外駐在する社員が常時200人ほどいるIHIでは、英会話の学習ができる教室を本社内に開設した。業務の合間に効率よく学習できるよう配慮されたものだ。楽天の英語の社内公用語化も大きな成果を上げつつあり、外国人社員も全体の13%まで増えた。2020年の東京オリンピックも控え、国を挙げてのグローバル化は止められない。日本人はともすると「流暢に話せないと恥ずかしい」と口を閉ざしがちだが、英語が世界共通のコミュニケーションツールとなった今、「グロービッシュ」や「インターナショナル・イングリッシュ」「リンガフランカ(共通語)」など呼び名はいろいろだが、「みんなで共通に使える、分かり合える簡単な英語」を使うことが世界のルールになりつつある。グロービッシュの提唱者ジャン・ポール・ネリエール氏や国際経験の多いボストンコンサルティング日本代表・御立尚資氏らがインタビューでそんな私たちにエールを送ってくれる。Part3.はビジネスマンのための英語速習術など昨今の新ノウハウを掲載。
 第2特集は企業サイトの事業貢献度を測定した「ウェブサイト価値ランキング2014」。1位は全日本空輸だ。


第4位
■ 週刊東洋経済■ <<< 掃除で済まない片付け
2
 前回の東洋経済では遺産相続についての特集が組まれていたが、今回はその中でも大問題とされる「実家」について取り上げている。タイトルは「実家の片付け」。掃除ではなく、もちろんどう処分していくかという話である。
 総務省が5年置きに公表する「住宅・土地統計調査」によれば、2013年時点での日本の空き家は約820万戸! 総住宅に占める割合は13.5%。実に7件に1件が空き家という数字だ。相続しても放っておかれ、地域の問題となっている空き家が増えに増えているのだ。生前にある程度の整理ができれば一番だが、実家の片付けをするきっかけとしては実に50%が住んでいた両親の死をきっかけとしている。年老いた父母との価値観の違いも大きく、生きているうちはなかなか片付けさせてもらえないのが現状だろう。
 特集では、ある程度の年齢になるとみんなが悩んでいるこの「実家」問題を、数多の実例を引きながらレポートしていく。亡くなった叔父の家の小部屋を片付けていたらそこはトイレだった......とか、片付けに赴いても年老いた母に荷物を触らせてもらえない......とか、笑うに笑えない身につまされるエピソード満載だ。
 第2特集は「地方政治にかかるおカネ」。地方議員の不祥事がメディアをにぎわすことの多い昨今、タイムリーな企画? なんだろうな。


トップページ -> 週刊経済誌の読みどころ -> 今週の第1位は『週刊エコノミスト』・・・水素・シェール・藻