今週の第1位は『週刊東洋経済』・・・情報の裏側


週刊東洋経済 ... ググるだけではカモられる 情報の裏側
日経ビジネス ... おのれ!間接部門 彼らが仕事を"邪魔"する理由
週刊エコノミスト ... 息子、娘を守れ! ブラック企業
週刊ダイヤモンド ... 商社の英語 門外不出のサバイバル習得法


 みんながなんとなく感じていることですが、「ネットに氾濫する情報は危ない」。しかし何かそれに対して自分で対処しているかと問われれば、多くの人が「いいえ」と答えるでしょう。今週の『週刊東洋経済』はますます世の中に溢れるようになった情報の問題を扱います。トランプ勝利を読めなかったマスコミ、SNSで拡散する偽情報と「いいね」、そしてスクープされたDeNAのキュレーションサイトの信憑性の危うさなど、情報が満載です。これは考えさせられることばかりで、今週の1位は『週刊東洋経済』で決まりです。
『日経ビジネス』の特集は間接部門を扱ったものです。電通の過労死事件に代表される労働の長時間化の背景にはもう一つの見方があるとして、間接部門が自らの存在意義のためにつくりだすさまざまな「仕事」があるのではないかという問題提起をしています。なるほどそういう視点はあまり意識していませんでしたが、そういう側面がないとも言えません.新しい視点の問題提起に敬意を表してこれが今週の第2位です。
 同じ「長時間労働問題」でもストレートに扱ったのが『週刊エコノミスト』の特集で、これは働き方に絞ってどうすれば働き方改革はできるのか、どういう手法があるかを考えています。
 さて、『週刊ダイヤモンド』はときどきテーマに取りあげる「英語もの」ですが、今回の切り口は「商社の英語」。世界で活躍する商社マンはいかにして英語を勉強したか。でもそれほど斬新な提案はないような気がしました。


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第1位
■ 週刊東洋経済■ <<<  情報でカモられないためのスキル

 新聞や雑誌、本をたくさん読んできたアナログ世代である自分も、目に触れた知らない言葉や不確かな記憶を確かめようと一日に何度もググる。スマホの登場以来、情報収集環境はガラリと変わり、受け取るネット情報も玉石混淆きわまりなく、ネットリテラシーの育成はいまや学校教育の一大課題の1つなのでは? とも思う。
 今週の『週刊東洋経済』は、「ググるだけではカモられる 情報の裏側」と題して、ネット情報の荒波を泳ぎ「不適切な情報操作」から身を守るスキルを特集する。
 グーグル検索で常に上位にくるDeNAが運営する健康・医療情報のまとめサイト「WELQ」が、掲載記事の信頼性に問題があったとして公開を停止した。トランプ氏や米大統領選に関するFacebookの偽ニュースサイト問題も記憶に新しい。検索上位にくる情報、大量のフォロワーを抱えるインスタグラムやツイッター、カカクコムやグルメサイトのレビュー、これらは信用できるのか? 現状を俯瞰すると同時に、情報賢者の対策を紹介する。


第2位
■ 日経ビジネス■ <<< 無理に仕事を創り出す間接部門!?

 学校では報告書などの「雑務」が教師の時間を奪っているという。それと同じようなことが企業でも加速し、間接部門が"モンスター化"したとまで言う直接部門のビジネスマンもいる。「頼むから仕事に集中させて」そんな不満を持つ社員が増えている。
 今週の『日経ビジネス』が「おのれ!間接部門 彼らが仕事を"邪魔"する理由」と題して特集した。
 総務・法務・人事・経理といった間接部門は会社がきちんと回っていくために必要不可欠な存在。しかし、実情に合わないルールを導入する、形骸化した古い仕組みに固執するなど、営業や開発といった直接部門から見たら「存在意義を示すために無理に仕事を作っているのでは?」としか思えないケースも発生している。直接部門と間接部門の不協和音という"古くて新しい"課題が、いま再び蒸し返されている背景は何か?


第3位
■ 週刊エコノミスト■ <<< 働き方改革は成功するのか

 2015年末、電通の女性新入社員が過労自殺した問題は、今年大きくクローズアップされ、長時間労働を許容し続けてきた日本の企業体質に一石を投じたかたちとなった。電通では過去にも入社2年目社員が過労自殺するなどもあり、繰り返し超時間労働の是正を求める勧告を労働基準監督署などから受けて来た。今回、「自浄能力なし」との判断により本社と3支社が労働基準法違反容疑で家宅捜索されるに至ったのだという。
 今週の『週刊エコノミスト』は、「息子、娘を守れ! ブラック企業」と題して、経営側からそして労働者側からの真の「働き方改革」を問う。『男性漂流〜男たちは何におびえているのか』などの著者で、十数年にわたり20代前半から60代後半の男性300人以上に継続取材を続けてきたジャーナリスト・奥田祥子氏、自称働き方評論家で千葉商科大学専任講師・常見陽平氏、この2人の担当記事が、働く側と経営側の問題点をえぐり、面白かった。


第4位
■ 週刊ダイヤモンド■ <<< この英語習得なら、自分にもできる!?

 今も昔も商社マンの常識は「英語がデキない商社マンは人間以下」と言われるそうだ。しかしその実、6大商社の内4つの商社については採用の段階で語学スキルを考慮していないことも分かっている。就職活動で測られる英語力の基準となるTOEICのスコアは言うなれば身長や体重といった"ガタイ"。商社マンに必要なのはビジネスで生きる英語だ。
 というわけで、商社マンの英語習得法には多くの人が悩む英語習得術のヒントになるものがある、と踏んだのだろう。『週刊ダイヤモンド』は今後で「商社の英語」という特集を組んだ。彼らに学ぼうというわけだ。
 そもそも我らは日本人。はじめから英語がぺらぺらだった人間は少なく、多くは努力の末に英語を習得している。商社マンが学んだ「ビジネスで生きる英語」とはなにか、その習得法とは? 同誌は50人の商社マンにアンケートを取り、英語習得にかけたコストやその習得法をまねしやすいかの難易度、実際にどれほど英語力が上がったか等をグラフにまとめた。企業ごと、年代ごとに特色はあるが、全体的に一定の傾向を見いだす事ができる。例えば英語初級者程短期集中の講座や勉強で力をつけていたり、コストをかける事に躊躇していない人が多いなどはその顕著な例。
 それなら自分にでもできそうだ、と思った人はぜひ一読をお勧めする。


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