今週の第1位は『日経ビジネス』・・・沸騰シリコンバレー

日経ビジネス ... 沸騰シリコンバレー
週刊ダイヤモンド ... プロが選ぶベストホテル
週刊東洋経済 ... これからの相続
週刊エコノミスト ... アベで動く 株と政治

 大手企業に勤める友人がシリコンバレー支社長として赴任して行ったのは、1990年代後半でした。当時からシリコンバレーはIT系企業の聖地となっていましたが、「IoT(モノのインターネット)」ブームによって、あらゆること、モノがインターネットと結びつけられ、シリコンバレーはますます活況を呈するようになってきたようです、その沸騰ぶりを『日経ビジネス』が特集しています。現地に進出している日本企業のなかでも成功している企業の要因を取材していて面白い。なるほどという感じで、これが今週の第1位です。
『週刊ダイヤモンド』は恒例のホテル特集です。ちょっと「恒例感」がマンネリに結びつきそうなギリギリのところで踏ん張っているような感じですが、いろいろな切り口で面白さを演出していて、同誌には珍しく写真をふんだんに使っています。これが第2位。
 そして、『週刊東洋経済』ですが、特集は相続です。でも、この雑誌は特集に入るまでにさまざまな企画ものが軒を連ねていて、それが結構面白い。今号で言えば、スズキの社長交替で後継長男の新社長を取りあげ、スカイマークのデルタvs.ANAの争奪戦をキーパーソンの激白という形で取りあげ、さらには官房長官の菅義偉を取り上げといった具合。どれもが数ページのボリュームで読みごたえもあります。こっちの路線をもっと打ち出せばいいのに。
『週刊エコノミスト』の特集は秋に予定される郵政3者の上場を見越してか株の特集です。

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第1位
■ 日経ビジネス■ <<<  シリコンバレーに殺到する日本企業

「シリコンバレーと日本の架け橋プロジェクト」をご存知じだろうか?
 安倍首相が今年の訪米でシリコンバレーを訪問し、そのあと立ち寄ったスタンフォード大学でのスピーチで発表したものだ。
「大企業・ベンチャーを問わず、イノベーションに挑戦する人を厳選し、毎年30人をシリコンバレーに送り込む。さらに今後5年で中堅・中小企業200社も送る」というプロジェクトだ。しかし、それ以前にすでに日本勢のシリコンバレーへの進出熱は上昇中である。2014年のベイエリア日系企業開設数は719社。2016年には過去最高を記録すること必至だ。
 今週の『日経ビジネス』は「沸騰シリコンバレー みんなの攻略ガイド2015」と題して、全業種に対応したシリコンバレー進出の指南特集を組んだ。
 サンフランシスコまで拡大したシリコンバレーが、日本企業の進出ラッシュに沸いている。IT・ネット企業に限らず、飲食や製造業、テレビ局・新聞社のサンフランシスコ支局開設も相次ぎ、あらゆる業種、そして若者がベンチャーの聖地を目指している。シリコンバレーの深部に浸透していく若きサムライ4人の方法論や、進出を成功に導きつつあるツワモノ駐在員の奮闘ぶりなど、現地の最新事情とそこで活躍する日本人に迫る。


第2位
■ 週刊ダイヤモンド■ <<< 一生に一度は泊まりたいホテルは?

 毎回いろいろな趣向を凝らして取り上げられる「ホテル」関連の特集。今回の『週刊ダイヤモンド』は33人のホテルのプロが推奨するホテルという切り口だ。題して「プロが選ぶ ベストホテル」。
 まずはホテル通が「一生に一度は泊まりたい」と思うホテルは? 1位パークハイアット東京、2位アマン東京、3位帝国ホテル東京。上位2件は「大都会の隠れ家」といった形容詞がぴたりとはまるホテルだ。4位以下は奈良ホテル、ザ・ウィンザーホテル洞爺、ザ・リッツ・カールトン京都、上高地帝国ホテルと、地方の極上ホテルが続き、東京ステーションホテルが10位に入った。居心地のいい自宅にいるようなホテルライフが支持されているのだろう。そんななか帝国ホテルの健闘が目を引く。「3年以内に泊まって満足したホテル」の東京エリアでも1位をとり、安定のおもてなしクオリティを維持している。
「プロが選ぶ一生に一度は泊まりたい旅館」ランキングや、ホテル内のおすすめスパやレストラン情報も盛りだくさん。宿泊やら食事やら、ホテルに行きたくなる特集だ。


第3位
■ 週刊東洋経済■ <<<  相続から終活まで

 2015年は相続増税元年。基礎控除の縮小により課税対象者は大幅に増えた。7月1日発表された路線価格によって、今後相続税納税対象となる地域の拡大もはっきりとし、一般庶民も「相続」を真剣に考える時がきた。
 今週の『週刊東洋経済』は、増税後の最新相続対策を「これからの相続」で特集。お盆休みで集まる親族と「今年こそしっかり話し合いを」と思っている方には必携の1冊となるかもしれない。老化してきた親とその死後について話す、あるいは自分の死後どうするかを考えるのは骨の折れる作業だ。が、人口減少で不動産が売りづらく、墓も余る現在、それらの処分をスムースに進め親族間のトラブルを避けるためには、避けては通れない道なのだ。第1章「相続」では、増税後の最新事情をきめ細かく解説。第2章「終活」では、家族の意思疎通を含めた、後悔しない相続対策がまとめられている。
<巻頭特集>に内閣官房長官・菅義偉氏が取り上げられている。永田町屈指と言われる官僚へのマネジメント力を分析する。


第4位
■ 週刊エコノミスト■ <<< 秋の市場予測

 メインテーマをマクロ経済に置く『週刊エコノミスト』。
 今週は「アベで動く 株と政治」というタイトルで特集を組んだ。安倍政権は株価を強烈に意識している政権だ。アベノミクス1本目の矢は「大胆な金融政策」だった。株価は期待通り上昇し、内閣支持率を押し上げた。この秋には日本郵政グループ3社の上場が控え、日本の株式市場は中国市場の混乱をモノともせず、いまのところ堅調に推移している。
 特集では、株価と政治の戦後史をひもとき、アベノミクス成長戦略で注目の銘柄を解説。個人投資家向けに秋に向けた今後の市場予測を展開する。
 その他、『週刊東洋経済』でも登場した「相続税対象地域マップ」。『週刊エコノミスト』でも「『庶民』にも相続税」で取り上げられている。


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