今週の第1位は『日経ビジネス』・・・2016年こそ無気力社員ゼロ計画


日経ビジネス ... 2016年こそ無気力社員ゼロ計画
週刊ダイヤモンド ... 使える!数学
週刊エコノミスト ... 地図でわかった原油恐慌
週刊東洋経済 ... 節税大百科

 今年になって『日経ビジネス』が好調です。年間テーマを決め、それに沿って企画を立てるというやり方が週刊誌の特性とそれほどマッチしているとは思いませんが、しかし、先週、今週といい企画が続いています。今週のテーマは「無気力社員をなくす」。ハウツー特集でありがちなテーマですが、企業各社の事例が詰まっているところに単なるメッセージではない面白さがあります。で、今週の第1位はこれです。
『週刊ダイヤモンド』は数学を第1特集に持ってきました。結局、あらゆる商品がデジタル化され、あらゆる領域に数学が使われるようになってきています。グーグルの検索エンジンも線形代数を使うことで、その精度を高めたということで、ビッグデータや人工知能の利用でますます数学の重要度は高まっていくのでしょう。面白い特集でした。
『週刊エコノミスト』の特集も興味深いもので、年初来の株安と原油価格の急落との関連性を分かりやすく解説しています。これが第3位。
『週刊東洋経済』はこの時期の定番企画である「節税」をテーマに大特集を組んでいます。必要な人には有り難い企画なのでしょうが、面白みは感じませんでした。

   <第1位>       <第2位>       <第3位>       <第4位>

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第1位
■ 日経ビジネス■ <<< 「最近の若いもんは」をまずなくす

 あなたの同僚や部下は、今の仕事に誇りとやる気を持って取り組んでいるか。あるコンサルティング会社が世界各国の企業の従業員を対象に「エンゲージメント(自発的な貢献意欲)」を調査した。すると、「会社の目指すゴールや目標を強く支持している」「この会社の一員であることを誇りに思う」など、仕事への意欲や誇りに関する回答において、日本はグローバル平均値よりも約20%も低い数値が並んだ。労働生産性比較はいまだ21位と、相対的に低いままだ。今週の『日経ビジネス』は、年間テーマ「日本が危ない」の一環として「2016年こそ無気力社員ゼロ計画 強い現場の100の知恵」を特集する。社員の「やる気向上」こそ経営課題として取り組むべき、との提言だ。
「無気力社員」をなくす100種類のアイデアと言っても、まず大きく三つに分類されている。「『そこまでやるか』で一体感」「仲間、理念...何でも見える化」「受け入れる柔軟さで社員を鼓舞」の3方向で取り組む事例が紹介される。そこには「最近の若いもんは」的な嘆き節は影を潜め、時代のせいにしない取り組みが満載だ。


第2位
■ 週刊ダイヤモンド■ <<< あらゆる領域で数学が必要になる

「数学こそビジネスで戦う究極の武器である」。今週の『週刊ダイヤモンド』第1特集「使える!数学」のショルダーフレーズである。いま米国ではグーグルとウォール街が数学のスキルを持つ人材を奪い合っているという。ITや金融だけではない。「今後、数学と無縁でいられる分野はなくなる」と、国立情報学研究所の河原林謙一教授は指摘する。テクノロジー、デザイン、金融、産業に思想......。数学はあらゆる領域のコアで使える武器となる。いや、もう数学がカネを生み、ビジネスを動かしている。そして『週刊ダイヤモンド』は「今からでも遅くない!」と言わんばかりに仕事に使える数学的感覚を身につける第1歩を今週号で提示する。40代も50代も60代も、前向きに読めば刺激を受ける特集だ。
 1990年に数学界のノーベル賞と言われるフィールズ賞を受賞、現在国際数学連合総裁を務める森重文氏がインタビューに答えている。「(数学界でも)変わり者がちゃんとやっていけるようにしたい」とおっしゃる。どの分野でも突き詰めていく変わり者が大事です。


第3位
■ 週刊エコノミスト■ <<< 株式異変の原因は原油価格急落

『週刊エコノミスト』は年明けから株式市場で起きている異変を「原油恐慌」と名付けたようだ。今週は昨年来の原油価格急落で変容した世界のカネの流れを「地図でわかった原油恐慌」と題して特集する。
 世界の株式市場からオイルマネーが引き揚げている。シェールオイルつぶしなのか、サウジアラビアは自国産石油のシェア維持に重きを置く政策だ。そこに中国経済の減速という需要減が加わり、産油国は財政が厳しくなるなか、自国にお金を戻している。米国による資源国・ロシアつぶしの側面もある。しかし一方、今般の価格急落により2015〜16年大手石油企業が採掘投資を減少させている。それが今後16年後半に盛り返す需要増加に耐え切れず、原油価格急騰のマグマを溜めているともいう。原油生産マップから見たマネーフローの行方を追う。


第4位
■ 週刊東洋経済■ <<< マイナンバー時代の節税法

 確定申告の時期となり、「税」への関心が高まるときに「節税大百科」という特集を組んだのは『週刊東洋経済』。国の借金も増え、少子高齢社会の中で家計の税負担は高まる一方だ。マイナンバーも導入され、所有財産の透明化も進む。では、どう賢く意味のある納税・節税をするか。特集では「マイナンバー」「相続・贈与」「生命保険」「タワマン節税」「ふるさと納税」など、気になるテーマや節税法をわかりやすく掘り下げる。
 巻頭特集「フシギな老舗 中川政七商店」が読み物として面白かった。質のいい和の生活雑貨を売る創業300年の老舗の戦略に迫る。


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