2015年10月 9日

今週の第1位は『週刊ダイヤモンド』・・・トヨタvsフォルクスワーゲン

週刊ダイヤモンド ... トヨタVSフォルクスワーゲン
日経ビジネス ... ヨドバシ アマゾンに勝つ
週刊東洋経済 ... 米中発の激震に備えよ 為替ショックが来る
週刊エコノミスト ... 中国大減速 資源国アジア危機

 フォルクスワーゲンのグローバルな不正は自動車業界に大きな衝撃を与えました。世界トップの座につこうとしていたフォルクスワーゲンをその座から引き下ろし、トヨタが世界トップに返り咲こうとしています。この状況を特集し、的確にレポートしたのが『週刊ダイヤモンド』です。これが、今週の第1位です。
 視点が面白いなと感じたのはヨドバシカメラとアマゾンとを比較して、ヨドバシがアマゾンに勝つ!? とレポートしたのが『日経ビジネス』です。家電量販店業界で強さを誇る同社をアマゾンと比較したところがユニークでした。これが第2位です。
『週刊東洋経済』はこのところ問題になっている為替を特集で取り上げました。この背景にある中国の経済減速、それにアメリカの利上げ観測が絡んで為替ショックがくると報じています。でも、すでに他でも取り上げられているので、今週は第3位。
 最後にご紹介する『週刊エコノミスト』は『週刊東洋経済』同様、中国経済の減速からくる影響をアジアにスポットを当てて特集しています。

   <第1位>       <第2位>       <第3位>       <第4位>

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第1位
■ 週刊ダイヤモンド■ <<< 世界の自動車業界、熱き戦い

 まさかあのフォルクスワーゲン(VW)が排ガス規制逃れのためにそんな姑息な手段をとっていようとは......。米国当局が告発したVW排ガス不正スキャンダルに対し少なからぬショックを受けたのは私だけではあるまい。2015年、VWはトヨタを抑えて初の世界販売台数首位に躍り出ることが確実視されていた。それが自爆。自動車業界の勢力図がさらに激変する可能性が出てきた。
 今週の『週刊ダイヤモンド』は、「トヨタVSフォルクスワーゲン」と銘打って、最強の自動車メーカーを決する戦いの現場をレポートする。
 2005年からの10年で約2倍の急成長を遂げた企業・フォルクスワーゲン(VW)。2014年、年間1022万台を供給し、ゼネラル・モータース(993万台)、トヨタ(1023万台)とともに世界ビッグスリーの一角をなす。GMの経営危機、トヨタのリコール問題等で上位2社が低迷している間に、"チーム欧州"ともいうべき欧州規制当局や独有力サプライヤーを巻き込んだ「標準化」を推進し、チーム欧州の中心を担ってきた。そんな中でのスキャンダルだ。そして日本が誇るトヨタ。「意志ある踊り場」の間に閉鎖的だった"トヨタ標準"を改めて世界標準の部品の使用比率を高め、生産現場の改革も進めてきた。マツダはトヨタと提携。VWと袂を分かったスズキはどうなる? 自動車業界からも目が離せない。


第2位
■ 週刊東洋経済■ <<<  まだまだ円安? それともそろそろ?

 8月来、頻繁に経済誌で取り上げられている米中発の経済変動問題。今週は『週刊東洋経済』が「米中発の激震に備えよ 為替ショックが来る」と題して特集する。
 10月は今後を占う指標の発表やイベントが重なっている。例えば19日「中国7〜9月期GDP発表」、27日〜28日「米国FOMC(連邦公開市場委員会)にて経済見通し発表」、30日「日銀政策決定会合」があげられる。それらを先取りしようと市場が動けば、為替は大荒れの展開も予想され、同誌はそれに備え今後のシナリオを総チェックしようというものだ。
まだまだ円安なのか? そろそろ円高なのか? 前半は「激動相場を読み切る」ためのプロ15人によるドル円相場大予測。後半は、外貨準備高を急減させた中国の背景など、揺らぐ世界の通貨秩序をレポートする。
『週刊東洋経済』はフォルクスワーゲンの危機を巻頭の<核心リポート>で取り上げた。


第3位
■ 日経ビジネス■ <<< アマゾンを超える? ヨドバシ

「市場の縮小に喘ぐ家電量販業界で、ヨドバシカメラの強さが際立っている」というリードから始まる『日経ビジネス』の特集は「ヨドバシ アマゾンに勝つ」という刺激的なタイトルだ。同誌が取材して作成した、「価格」「品揃え」「配送」「接客」「アフターサービス」の5項目からなる両社の評価で「総合」評価を行なうと、確かに僅かではあるがヨドバシが勝っているという結果なのである。
 現在の力だけで両社を評価するのはどうかと思うが、ヨドバシの強み、アマゾンの死角を分析した特集というわけで、それなりに読みごたえはある。何もアマゾンと比較せずとも、国内に目を転じれば、ヨドバシを上回るライバルは数多い。ただ、同社の強みであるアフターサービスへの対応や接客のよさを続けていけば、いずれライバルを凌駕する日が来るかもしれない。


第4位
■ 週刊エコノミスト■ <<< 資源国アジアの危機

『週刊エコノミスト』は米中発、経済変動問題を中国景気の大減速の影響を受ける資源国や周辺アジア諸国に焦点を当てて分析する。タイトルは「中国大減速 資源国アジア危機」だ。中国経済の減速や米国の利上げ観測で、資源国やアジア各国の経済が苦しくなってきている。9月29日の東京株式市場でもこれらを嫌気する動きから、商社や鉄鋼、海運など資源関連銘柄を中心に売り注文が殺到。日経平均株価は1万6千円台に下落した。資源国・アジア諸国の危機は先進国にも連鎖し、世界不況に発展しかねない。そのリスクと資源国・アジア諸国の現状を各国ごとに専門家が分析する。取り上げられる国々は、ブラジル、トルコ、オーストラリア、インドネシア、南アフリカ、ロシア、タイ、韓国だ。