2015年6月24日

今週の第1位は『週刊ダイヤモンド』・・・101年目のタカラヅカ

週刊ダイヤモンド ... 101年目のタカラヅカ 
週刊東洋経済 ... 早慶MARCH その大学は損か得か
日経ビジネス ... 2015株主騒会 〜ROEで社長失格になる日
週刊エコノミスト ... 今そこにある財政危機

 ついにやったかというような特集が出ました。「タカラヅカ」の特集です。今週の『週刊ダイヤモンド』が48ページの大特集で、この101年目を迎えた歌劇団を特集しています。ヅカファンの1人に聞いてみるとまあまあの出来だとか。この特集がビジネスマン諸氏の気を引くのかどうかは正直にいって分かりませんが、そのチャレンジ精神や良し、ということでこれが今週の第1位です。
 第2位は『週刊東洋経済』の大学特集です。そのタイトルの下に「その大学(ブランド)は損か得か」というフレーズがあり、これが効いていました。内容はタイトル通り、早慶とMARCHにG(学習院大学)を加えた(GMARCHという)大学に絞った特集です。大学のブランド力がこの激変期でどのような変化を見せているかを多角的に分析しています。
 3位の『日経ビジネス』は昨今他誌も取りあげているROE(自己資本利益率:株主から預かったお金を使っていかに効率的に稼いだかを示す指標)と株主総会を重ね合わせた特集です。物言う株主が増え、その株主が経営者の実績を判断する材料に使うのがROEで、それが悪ければ、勢い株主総会も荒れることになる、その実態と経営の在り方を問う特集です。
『週刊エコノミスト』は財政危機の特集です。ご存じのように日本の財政健全化を図るべく「骨太の方針」の議論が大詰めを迎えていますが、果たして財政再建は可能なのかを改めて問う特集です。

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第1位
■ 週刊ダイヤモンド■ <<<  タカラヅカ人気をビジネス誌が読み解く

 ついにやったという感じかしらん。
『週刊ダイヤモンド』にタカラヅカ大特集が登場した。昨年100周年を迎え人気が再燃している宝塚歌劇団。その商品開発力・人材育成力をビジネスの視点から掘り下げる。タイトルは「101年目のタカラヅカ ベールに包まれた"継続する力"」だ。この特集、タカラヅカファンの間でも大変に注目されているようだ。
 未婚女性のみが舞台に立つ宝塚歌劇団。世界的にも類を見ないこの劇団は100年を生き残った。まずはその商品開発力だ。タカラヅカといえば、「ベルばら」に代表されるような型の決まったマンネリが魅力・・・・・と素人は思う。しかし実は、独特の魅力を放つマンネリも守りつつ、時代を取り込んだ新作主義が、同じ公演を複数回観るディープなファンや新しい世代のファンを飽きさせない所以だ。海外映画、人気ゲーム、漫画などを演目化することも多く、実験精神旺盛である。今年は「ルパンⅢ世」も成功させた。
 もう1つのポイントは人材育成力だ。年功序列と実力主義のダブルマネジメントを採用する。タカラジェンヌは音楽学校を卒業後も「生徒」と呼ばれ、入団年次の上下関係は一生続く。同期が並ぶ時は成績順。その中でスターがピックアップされ育てられていく。演出家、大道具・小道具、衣装、照明、広報にいたる裏方も内部の人間としてそれを支える。宝塚歌劇団は阪急電鉄の創遊事業本部が直轄している劇団であり、歌劇事業部及び子会社が経営を行なっているのだ。基本を守り変わり続けるタカラヅカ。人気を支えるのは変革力だ。


第2位
■ 週刊東洋経済■ <<<  慶應の独走、早稲田の背水、明治の大変身

 早慶MARCHといえば就活市場で評価が高い。早慶は早大・慶大、MARCHは明大・青学大・立大・中大・法大を指す。30年前からそんなの知ってるよ!という声も聞こえてきそうだが、しかし、早慶MARCHに対する評価は、親世代とは一変しているらしい。
 今週の『週刊東洋経済』は、「早慶MARCH その大学は損か得か」で、早慶MARCHのブランド力を掘り下げる。
 結論から言えば、「慶應の独走、早稲田の背水、明治の大変身」がその中身だ。一般的に企業の寿命は30年といわれる。それは30年が世代転換の目安だからだ。大学の世界もそこまで動かないが、それでも30年前と今とを比べれば大きく違ってきた。教育する親世代と教育を受ける子世代の認識は異なるという事だ。この中で最も親世代と子世代での乖離が大きいのは明治大学だ。2010年から〜2014年まで、早稲田を抜いて志願者数一位だった。関東エリアにおいては6年連続で「志願したい大学」一位となっている。親世代にとって明治大学は学生運動のイメージが根深いが、郊外へと移転する他の学校をよそに神田にとどまったおかげで都心立地が人気を高め、志願者数の増加、女子にも人気の大学へと変貌した。
 巻頭掲載記事の1つに目がいく。「オワハラに悩む学生」。はて、"オワハラ"とは? 採用を焦る企業が内定と引き換えに就活終了を迫ることらしいが、最近は何にでもハラスメントが付いてくる。


第3位
■ 日経ビジネス■ <<<  社長失格を決める指標

「ROE(=自己資本利益率)改善」−−−いま市場はこのひと言を聞くだけで反応する。企業が高ROEをうたうだけで株価が上がるのだ。アベノミクスが打ち出した「日本再興戦略」改訂版(2014年)で「経済成長の実現のため、ROE向上など稼ぐ力を取り戻す」とし、ROE8%の目標を明示したリポートも出された。そして急速に普通の株主が「もの言う株主」へと変貌を遂げている。かつて企業は総会屋など「特殊株主」を恐れたが、いま株主総会で一番怖い相手は「普通の株主」だ。
 今週の『日経ビジネス』は「2015株主"騒"会 ROEで社長失格になる日」と題して、総会をめぐる劇的な変化を特集する。ROEは一時のブームで終わるのか、それとも定着するのか?
 緊張の面持ちの経営陣に、対峙する株主。ROEや配当などの還元策に目を光らせ、容赦なく「社長失格」の票を投じるのは「普通の株主」だ。株主総会は以前の静かな儀式のような場から一変した。ROEが低くガバナンスに不備があれば即、普通の株主が「社長失格」の票を投じる。例えば飲料大手のキリンホールディングスはROEが5%を下回ったがために社長選任議案において反対票が17%に達した。賛成率が9割を下回ると注目が集まり、経営陣への圧力が一気に高まる。他にもROE5%未満の企業の賛成率は軒並み80%台に落ち込んいる。


第4位
■ 週刊エコノミスト■ <<<  本当に高いハードル

 マグマのように溜まり続けている日本の債務残高。主要国の中でもダントツの高水準だ。そのツケはいずれ遠くない将来、国民が払うことになる。今週の『週刊エコノミスト』は、「今そこにある財務危機」と題してアベノミクス上げ潮路線の死角をレポートする。
 6月末をメドに政府の経済財政運営の指針「骨太の方針2015」が策定される予定だ。これを控えた6月10日、甘利経済再生担当相は「18年度にプライマリーバランス(PB=基礎的財政収支)赤字の対GDP比1%目安」という新たな中間目標を掲げた。最終目標は20年度PB黒字化だが、これらのハードルは強烈に高い。
 特集には甘利明・経済再生担当相も登場し、インタビューに答える。まずは「とことん分かる 図解 財政と金利の基礎知識」でおさらいしてから専門用語が飛び交う専門家の記事に入ったほうがいいかもしれない。
 まあ、記事を読むと「マグマが爆発したらどうすんだよー!」と無性に腹も立つが......。