2015年2月18日

今週の第1位は『日経ビジネス』・・・LEGO グーグルも憧れる革新力

日経ビジネス ... LEGO グーグルも憧れる革新力
週刊ダイヤモンド ... 3人に1人がヤバい 認知症社会
週刊東洋経済 ... 本気で考える 海外移住&資産運用
週刊エコノミスト ... 宇宙・深海・地底

 今週の経済誌で目を引いたのは黄色い表紙の『日経ビジネス』でした。レゴのブロックを使ってINNOVATIONと書いてあり、大きくLEGOの文字。グーグルも憧れる革新力というサブタイトルが「へぇ」と思わせました。レゴの特集なんてと思いましたが、なるほど倒産の危機を経て35歳の経営者が行なった改革はなるほど「ドラマ」です。素直に面白く読みました。これが今週の第1位です。
 第2位は『週刊ダイヤモンド』です。特集は認知症。読者としてはあまり読みたくない特集かも知れませんが、読んでおく必要があるのかなと思わせる「圧迫感」があります。特に軽度認知障害(MCI)藻含めると3人に1人が認知症になると言われると、人ごとではなくなります。
『週刊東洋経済』は「海外移住」を特集しましたが、円安もありブームでもないだろうに、と瞬間的に思いましたが、それでも「脱ニッポン」は増えているのだそうです。
 そして『週刊エコノミスト』は最近好きなのか、三題噺特集で、今週は宇宙・深海・地底となにやら不思議な特集でした。マーケットはそれぞれにあるのでしょうが、とにかくキーワードを3つ持って来るというのが同誌の姿勢でしょうか。こうすると売れるのでしょうかね?

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第1位
■日経ビジネス■ <<<  LEGOってそんなに革新的企業だったのか

 LEGOブロックで遊ぶのが大好きだった。親になってからは息子と、まあいろいろ作ったものだ。『日経ビジネス』がこのLEGOを特集した。「どん底から世界一へ LEGOグーグルも憧れる革新力」がそのタイトルだ。え!?どん底があったの? そして「グーグルが憧れる革新力」ってどういうこと? これは読むしかない。と思わせてくれる今週の『日経ビジネス』だ。
 レゴが生まれたのは1932年のデンマーク。80年以上、ブロックの製造・開発を中核事業として成長してきた。しかし80年代にレゴブロックの基本特許が各国で切れ、玩具のデジタル化のあおりも受け、その後進めた多角化の失敗で、ブロックの老舗は経営危機に追い込まれた。しかし2004年、入社3年目、35歳のクヌッドストープ氏がCEOに就いて以降、9期連続の増収増益、米マテルを抜いて世界最大手玩具メーカーへと成長した。クヌッドストープCEOは「カリスマなきリーダー」と揶揄されるほど物静かな印象の人物。しかし「革新にカリスマはいらない」と言い、ヒットを連発する組織・仕組みを作った。1つは「イノベーション・マトリクス(P30〜31)」。ヒット商品を作るすべての要素を可視化するツールで、新商品の開発の際にすべての活動を書き込む俯瞰図だ。ここから大ヒット商品が生まれていく。もう1つは「レゴ認定プロフェッショナル」を頂点とする世界7500万人超のファンピラミッドだ。マトリクスからは生まれてこない実験的な企画を吸い上げるのがこのピラミッドなのだ。


第2位
■週刊ダイヤモンド■ <<< 認知症、あなたのことです

 これはきついな〜、ヤだけど読まなきゃだな〜(泣)という特集を『週刊ダイヤモンド』がやっている。タイトルは「3人に1人がヤバい 認知症社会」。何がきついかって、これは自分の親の介護まわりのことではなくて、「あなたのことです!」と言っている特集だからだ。表紙にも「40代から備える予防&対策」などと書かれている。
 2025年の推計では、高齢者の5人に1人が認知症になるという。さて、なぜ3人に1人がヤバいかというと、認知症の予備軍MCI(軽度認知障害)も含めるとそうなる。高齢化も相俟って、周りを見渡すと認知症が当たり前のような「認知症社会」が訪れるかもしれない。いや訪れる。カバーストーリーにMCIと診断された漫画家兼タレントの蛭子能収さん(67歳)が登場する。昨年秋にテレビ番組の企画で検査してわかったそうだ。いつもの明るいおとぼけキャラのままだが、治療を開始しているそうだ。身近な存在だけにリアリティがあり過ぎてコワい。大事なページはPart4「40代から備える!」だろう。認知症の予防情報が掲載され、生活習慣の改善やら筋トレやらいろいろ紹介されている。このところ家人が、私の大好きなコーヒーの中に毎朝「ココナッツオイル」を入れて出してくる。ココナッツの香りがしてなかなか美味しいのだが、この特集でなぞが解けた。ココナッツオイルはアルツハイマー病の改善と予防に効果があると報道されたと記事に書かれていた。女性は情報に敏感である。


第3位
■週刊東洋経済■ <<< なおも加速している?「脱ニッポン」

 永住権を得て海外で暮らす日本人は、2013年10月時点で41万8747人。過去10年で約13万人増加したという。今週の『週刊東洋経済』は「本気で考える海外移住&資産運用」と題して、円安・インフレに「脱ニッポン」で備える人々・手法を特集した。戻ってきている人も多いと聞くが、移住に挑戦したいと考える人は着実に増えているのだろう。留学は減っているのにね。ここでも意識の2極化が激しいようだ。
 富裕層の移住先で真っ先に思い浮かぶのは、タックスヘイブンのシンガポールだ。居心地の良さは抜群だろう。最近はビジネスチャンスを求めてやってくる30〜40代の起業家が増えているという。香港に本部を置く「和僑会」も5年前に設置され、現在30人の会員がシンガポール和僑会のメンバーに加わっている。トレンドの教育移住は、欧米やシンガポールと比べて学費が格安なマレーシア、フィリピンに注目が集まっているという。
 Part2「海外資産運用」編は移住より現実的だ。外貨預金、海外株式投資、海外REITなど、はじめの1歩を指南する。ちょっとハードルを上げて海外不動産取得も。でもこちら、相続が想像以上にたいへんらしい。


第4位
■週刊エコノミスト■ <<< 三題噺

『週刊エコノミスト』有望テクノロジー・シリーズとでもいうのだろうか。昨年12月からだいたい月1で、関連する有望テクノロジーを3つ並べる特集を展開している。今週は「宇宙・深海・地底」。宇宙や深海、地底がサイエンスの対象からビジネスへと広がりつつある。その最前線を追う特集だという。
 ビジネスとして新たな成長期が期待できるのは「宇宙」。衛星から受け取ったデータをビジネスで生かす分野は、従来の気象やGPSだけでなく、環境、防災、林業、漁業など商機を広げている。そしてこうした人工衛星需要の高まりは、衛星そのものの低価格化を促進。小型衛星なら「3億円あれば飛ばせる」時代に突入した。衛星への運搬用ロケットの開発も加速化させている。
 日本政府もこの1月、新宇宙基本計画を掲げ、2024年までに宇宙関連産業を官民合わせて5兆円規模まで拡大させ、衛星など最大45基打上げる計画だ。宇宙ビジネスの台風の目、シリコンバレーの動きもリポートする。
「深海」は海洋資源開発市場がグローバルで成長しつつあり、そこに日本企業が食い込む余地がある。「地底」は回収したCO2を地中深く貯留するCCSが取り上げられている。地震の誘発という懸念には触れられていなかった。ポテンシャルのある有望なフロンティアには課題も多い。