2015年1月 8日

今週の第1位は『週刊ダイヤモンド』・・・今年こそ!お金を学ぶ

週刊ダイヤモンド ... 今年こそ!お金を学ぶ
週刊東洋経済 ... 最強の英語力
日経ビジネス ... 日本を脅かす 第4次産業革命
週刊エコノミスト ... 1ドル130円時代

 雑誌によって癖があります。例えば、『週刊ダイヤモンド』や『週刊東洋経済』には定番ものの企画がある。『日経ビジネス』なら海外もの(というかグローバルもの)の企画、そして『週刊エコノミスト』ならマクロものといった具合です。『週刊ダイヤモンド』と『週刊東洋経済』は、その昔「公経済(マクロ)の東洋経済、私経済(ミクロ)のダイヤモンド」と言われていましたが、近年そんな差はまったくありません。 
 ところで、新年早々の経済4誌は、その癖がたっぷりと出たようです。
『週刊ダイヤモンド』はお金の特集を掲げました。それも徹底的に。まずくなったコーヒーの裏にあるお金の話から、ふるさと納税制度のフル活用法までなかなか読ませる内容で、単純に面白かった。これが今週の第1位です。
 もう一つの定番企画は『週刊東洋経済』の「英語特集」です。こちらも今年の勉強カレンダーまでつけてハウツーがぎっしりという内容。今年は英語を、などと思っている人には最適でしょう。定番特集が第1位と第2位を占めました。
『日経ビジネス』はやはり定番のグローバルな視点の特集で、第4次産業革命としてのIOT(モノのインターネット)でどのように社会が変わっていくか、そこでの覇者となる企業はどこかといった壮大なテーマを掲げました。割に面白かったのですが、同誌の特集はページ数の少ないのが難点です。もっともこうした特集を毎週50ページ近くやっていたらおカネがかかってしようがないでしょうけれど。
 第4はいつも通り『週刊エコノミスト』です。特集は定番のマクロもので「1ドル=130円時代」を特集のテーマにしました。

dia_20150108.jpgtoyo_20150108.jpgnikkei_20150108.jpgeco_20150108.jpg

第1位
■週刊ダイヤモンド■ <<< お金のことなら何でも聞いてくれ

 2015年初めの『週刊ダイヤモンド』は個人とお金のつきあい方を第1特集にもってきた。「今年こそ!お金を学ぶ」が特集タイトルだ。定着しつつある円安傾向、インフレやバブルが起こるという予測を背景に、2015年は「お金とのつきあい方を考え直す年にしなければならない」との箴言だ。
 第1章「今こそ学ぼう お金の『基本』」、第2章「初心者でもできる『貯める・殖やす』」、第3章「家計を整え相続を知り厳しい老後に備える」、第4章「カラクリを知って安くよいものを買う」......と、シロウトに手取り足取りの編集内容。さて、読者はこの特集でリード文に書かれているように「投資、家計、相続、消費と、どんな局面でも、お金に対する明確な考えを持つ」ことのとっかかりをつかめるのか!? 序章ではライブドア元CEO堀江貴文氏と著名投資家・ファンドマネージャーの藤野英人氏が「僕らが考える、お金の本質」という対談をしていて、お金の初心者には刺激的なトークを交わしている。
 第2特集は「明日は我が身のサイバー脅威」。個人だからといってサイバー攻撃に合わないなどと高をくくってはいられない現状だ。


第2位
■週刊東洋経済■ <<<  2015年の英語学習スケジュールがついている

『週刊ダイヤモンド』が「お金」なら、『週刊東洋経済』は「英語」。鉄板の定番ネタで両誌第1特集を攻めてきた。特集のタイトルは「最強の英語力」。リードに「これ1冊で2015年の英語学習は完璧」とあり、特集冒頭には1年の学習指針を掲げ、TOEIC、TOEFL、英検の試験スケジュール入り2015カレンダーがドーンと見開きで掲載されている。そんなわけで、あとは特集に登場する英語学習の達人たちのノウハウを読んで学習を開始するだけだ。「1年の計は元旦にあり」。『週刊東洋経済』は英語学習が2015年のやることリストのイチオシなのね。
 ところで、読み物として面白かったのは「三人三談」の新春特別版「分裂!ニッポン」。おじさん、若者、女性、格差、分裂する日本社会の深層を3人の気鋭の論客が語る。3人とは社会学者・古市憲寿氏、哲学者・萱野稔人氏、批評家・濱野智史氏。読後、社会のために働くこと、自分の周りに垣根を作らないこと、個人のノリとセンス、勢いを大事にしよう!との思いを強くした次第。2015年の1年の計かもしれません。


第3位
■日経ビジネス■ <<< いよいよモノのインターネットの時代か

 新年の『日経ビジネス』は「逆転の経済」と銘打った新しいシリーズ特集を展開する。「デフレからインフレへ、円高から円安へ、原油高から原油安へといったマクロ環境の逆転もさることながら、経営のパラダイムシフトが起きつつある」との認識を特集するとのこと。その第1弾が今回の特集「第4次産業革命」だ。
 第4次産業革命の根幹を成すのは「IoT(Internet of Things=モノのインターネット)」。人と人、人と組織、組織と組織をつないできたインターネットが、これからはモノとモノもつながるようになる。たとえば、工場と工場、工場と消費者がインターネットでつながったら、消費者の要望を商品一つ一つに反映させることができるので、カスタムメイドがデフォルト(初期値)になる。また、生産ラインを一つのインターネットで制御することにより、製品の改良や改善といったことがソフトをアップデートするかのように行なえる。そしてそれは新興国企業でも先進国並みの生産性を一気に獲得でき、技術力のパワーバランスが入れ替わりうるということだ。
 ドイツのシーメンスはいち早くこの「考える工場」を作り上げた。生産ラインの商品をリアルタイムで管理し、制御している。ITの雄であるインドもIoTを活用し、弱点であった生産効率の低さを補う企業が増えてきている。米国のITの巨人達とよばれる企業達も黙ってはいない。未だかつて無い巨大市場へ虎視眈々と手を進めている。さて、日本は!?


第4位
■週刊エコノミスト■ <<< 130円を突破するか?

 年末のルーブル安、年始は原油安に始まった2015年。『週刊エコノミスト』は「1ドル130円時代」という特集を組んだ。安倍政権発足とともに円安の時代が始まった。2015年の円相場はどのような見通しなのか、国内外の専門家が見通しや背景を寄稿する(Part1)。また、Part2「歴史に学ぶ」には、プラザ合意の交渉に当たった内海孚元財務官、ポール・ボルカー元FRB議長が登場。とくにボルカー氏は質問に答える形で「将来は対人民元版プラザ合意も」とのコメントを発している。
 タイトルで目を引かれたのは、エコノミストリポート「JR東京駅周辺に一極集中」だ。要するにJR東京駅周辺で繰り広げられている再開発で、2013年以降、「大・丸・有」(大手町・丸の内・有楽町)に金融機関や法律事務所などのサービス業、医薬関連企業など約20社が本社機能を移転させているそうだ。