2014年1月29日

今週の第1位は『日経ビジネス』・・・イオン 飽くなき拡大欲の正体

日経ビジネス ... イオン 飽くなき拡大欲の正体
週刊ダイヤモンド ... ど〜した!? ドコモ
週刊エコノミスト ... 誰も書かない日韓関係
週刊東洋経済 ... 大増税が来る!!

 イオニストって言う言葉は知りませんでした。今週の『日経ビジネス』はイオングループを取りあげましたが、そのなかで頻繁に出てきたのがこの言葉。つまりイオンモールで何でもすませてしまう消費者の事を意味します。そんなイオングループの凄さとは何か? なるほどと思わせる記事が目白押しで、これが今週の第1位です。
 次に今週注目したのは、ドコモを取りあげた『週刊ダイヤモンド』です。携帯電話業界に君臨していたNTTドコモがなぜ、どのようにして陥落していったのかを取材を元に分析しています。
 そして第3位は「日韓関係」を取りあげた『週刊エコノミスト』です。ふつうの日韓関係の記事ではありません。韓国経済がバブル崩壊後の日本がたどった道を追いかけているという分析の元に互いに寄り添う両国の経済関係を解説していくという、日韓と言いつつ、韓国経済にスポットを当てた特集です。
 そして、『週刊東洋経済』は大増税を前にしての特集です。この消費増税がどれほどインパクトがあるのか、節税対策まで含めて立体的な記事にしています。

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第1位
■日経ビジネス■ <<<  あなたはイオニスト?

 「イオニスト」という言葉をご存じ? イオングループの店舗やサービで日常の多くの便益を受ける人をさす造語だとか。イオニストは巨大イオンモールが進出している東京郊外や地方にいる。しかも、イオニスト本人も嬉々として「私、イオニストだから」などと自称したりするそうな。ママ友の集合場所もイオンモール、子どものお稽古ごともイオンモール、家族と過ごす休日の映画も外食もイオンモール、デートや女子会もイオンモール......そんなイオニストが全国各地で増殖中だ。今週の『日経ビジネス』は、「イオン 飽くなき拡大欲の正体」と題して、巨大流通イオンを特集する。
 1990年代以降、急速な成長を遂げたイオンは、ヤオハン(97年)、マイカル(01年)を傘下に収め、2013年にはダイエーを子会社として、一層の巨大グループとなった。その歩みはいまも続き、昨年12月には総賃貸面積12.8万㎡のイオンモール幕張新都心をオープンし連日の賑わいを見せている。ここはイオン関係者から「本店」と呼ばれている。
 このイオンモール幕張新都心、注目すべきは「次世代モール」として注がれた試みにある。まず、売り場面積の約45%がグループ企業の店舗であること。総合スーパーに始まり映画館に靴や婦人衣料といった様々な専門店業態を抱えるイオングループ。これらが競合他社にも負けない魅力を兼ね備えたからこそなせた試みだ。そして全テナントの1/3が、顧客の「体験」を重視する「コト」型店舗となっている。ネット通販でモノを買うことの方が多い時代。そんな中で「幕張まできて買おう」と思わせる、豊富な品揃えから試せるという実店舗の強みに活路を見出だす。
 必読は岡田元也・イオン社長はインタビューだろう。
「成功したと思ったら、転落につながります」。
 つい『週刊ダイヤモンド』が取り上げたドコモと対比して読んだ。「編集長の視点」と併せてどうぞ。


第2位
■週刊ダイヤモンド■ <<< なぜドコモは陥落したのか

 今週の『週刊ダイヤモンド』の特集は「ど〜した!? ドコモ」。1999年2月に「iモード」の提供を開始し、1年で株式時価総額世界第3位にまで上りつめたNTT docomo。あの「iモード」からはや14年が経った。繋がりやすさと若者向けマーケティングでシェアを伸ばしたKDDI。iPhoneをいち早く取り扱ったソフトバンク。一時は60%近く占めていたドコモのシェアも今や45%(KDDIが29%、ソフトバンクが25%:2013年12月現在)。契約者流出を止める決定打として、昨年9月、ついにiPhone発売へと舵を切った。しかしご存知のように効果は期待はずれと言える状況だ。
 そもそもなぜ、ドコモは陥落したのか。その理由は、ドコモを王者足らしめた「iモード」の圧倒的な成功体験だ。主導権の取れるビジネスに固執したことが、新たな革新を阻んだ。あっという間に追いつき追い抜かれ、追う立場になってしまったのだ。
 さて、ドコモに希望はあるのか。誌面が語る「復活の道」は、M2Mだ。M2Mとはマシン・トゥ・マシンのことで、その名の通り機械と機械を結ぶ通信のこと。ゲーム機から自動販売機、自動車などで使われるようになり、13年度の2400億円から18年度1.2兆円と伸びが期待されるこの市場だ。また、単に通信サービスで終わるのではなく、そこから得たデータをもとにマーケティングなどのビジネスに繋げられる。ドコモは意地を見せられるか。
 第2特集は「円安でも増えない!? 輸出の謎」。続く貿易赤字はタイムラグか、シナリオの崩壊か。


第3位
■ 週刊エコノミスト■ <<<  「バブル後の日本」化が進む韓国の実情

 不動産への期待が高まり、湧いている日本。それに対してとなりの韓国では、不動産市況が悪化している。今週の『週刊エコノミスト』は「誰も書かない日韓関係」。不動産神話が崩壊しつつある韓国と日本の類似性を読み解く。
 00年代から始まった韓国の住宅価格高騰。1人当たりの所得が日本の半分にも関わらず日本水準に近づいた。しかし、2010年から下がり始め価格は頭打ちになり、住宅購入が先送りにされるようになった。これにより打撃を受けているのが、何を隠そう家計なのだ。中産階級以上では、投資用にマンションが購入されて、その際の住宅ローンが急増した。韓国の住宅ローンは短期一括返済が一般的で、返済資金捻出のために売却される場合も多い。そのときに売れなかったり、売却損がでてしまうようになればそれは直接、家計に響く。その他、自営業者の借り入れ増や教育資金、生活資金補填などによる借金も多く、家計債務は深刻なものに。03年に472兆ウォンだった家計債務は、13年9月時点で992兆ウォンと2倍に膨れ上がった。
 このような現況にある韓国によく似たケースがある。それが90年代以降の日本なのだ。不動産バブルに始まり、労働人口の減少、経常黒字と通貨高、決められない政治と探れば探るほど類似点は見つかる。また、財閥グループへの依存や社会保障制度を考えると、さらに悪い状態とも言える。
 ただし、これは他人事ではない。不動産が下落すれば、韓国経済の混乱からの円キャリートレード(ウォン売り・円買い)が急激に起こる可能性があるからだ。高みの見物をしている場合ではない。


第4位
■ 週刊東洋経済■ <<<  増税ニッポンの未来を知る

 昨年11月くらいから、大手家電販売店の冷蔵庫や大型テレビなど白物家電が好調だという。増税前に買っておこうという防衛需要が現れているらしい。今週の『週刊東洋経済』は「大増税が来る!!」。消費税8%を皮切りに行なわれる大増税がどのような影響を与え、納税者はどう生活防衛できるかを特集した。
 大増税には、2つの特徴がある。1つは、企業優遇。成長戦略に基づくもので、賃上げ減税や設備投資減税など、貯め込んだカネの有効活用を促す。そしてもう1つが、個人増税。消費税や厚生年金保険料が上がり、高所得者はさらに給与所得控除の上限が引き下げられ、所得税の最高税率が上がる。相続税もだ。負担軽減として、住宅ローン減税の拡大や子育て世帯への支援、NISAの活用などが見受けられるが、全体としては結構な負担増。つまり個人や家庭といった単位での節税が、これからの生活にはさらに必須となる。これら増税ニッポンの全体像はプロローグで4ページにわたって見ることができる。
 Part1「増税ニッポンの未来を知る」では、プロローグをさらに掘り下げ、Part2「増税ラッシュに手を打て!」では、サラリーマンのための節税10のポイントなど、具体的な生活防衛術に関する記事が並ぶ。確定申告の時期も意識した構成となっている。

2014年1月23日

今週の第1位は『週刊ダイヤモンド』・・・カネになる家 リフォーム&中古住宅

週刊ダイヤモンド ... カネになる家 リフォーム&中古住宅
週刊エコノミスト ... 不動産 節税と投資
日経ビジネス ... シリコンバレー4.0
週刊東洋経済 ... 今年から始める株・投信

 今週の経済誌で、意外に面白かったのは『週刊ダイヤモンド』のリフォーム特集です。全国には757万戸の空き家があるとかと聞くと、考え込んでしまいますが、この数は今後さらに増えていくのでしょう。そこで知恵を働かせて古屋を改造して活用したりできると同誌は説いていて、主要読者である高齢のビジネスマンに訴えています。これが今週の第1位です。
 第2位も不動産がらみです。『週刊エコノミスト』の特集は不動産に置ける節税と投資を軸に展開しています。投資物件としてワンルームマンションとリートはどちらが得かとか細かな比較が割に面白く、興味のある方にはお勧めします。
『日経ビジネス』の特集は最近大きく変化しつつあるシリコンバレーの現状をレポートしています。そちらの方に興味がある人にはお勧めします。これが今週の第3位。そして第4位は『週刊東洋経済』で、株と投資信託の特集です。今週の経済誌はカネまわりの特集が多かったのは偶然でしょうか。 

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第1位
■週刊ダイヤモンド■ <<<  75万個も空き家がある過密東京の「過疎」

 今週の『週刊ダイヤモンド』の特集は「カネになる家 リフォーム&中古住宅」。日本の家余りが深刻だ。その数757万戸。空き家率全国1位は20.3%の山梨県。しかし空き家は地方だけの問題ではない。数では75万戸の東京が筆頭。それに大阪、名古屋と続く。そしてこの空家、何よりも問題なのは、所有者にさまざまなリスクを突きつける存在なのだ。老朽住宅が崩れ、隣家に迷惑をかけたり怪我人が出ることもある。空き家は相続税の計算でも不利となる。「古びた空き家は売る、貸すなどの方法で、お金に換えなければ、将来所有者にとって価値ゼロどころか、大きな負債になる可能性」があるのだ。この問題を取り上げ、「カネになる」存在に変換しようというのが、今回の特集テーマだ。
 カネになる家にする方法で、一番分かりやすいのはリフォーム。リフォーム業者は独立系の工務店が大半を占めるが、近年ハウスメーカーだけでなく、家電量販店などの大手が参入してきている。本誌ではアンケートで「大手リフォーム業者満足度ランキング」を実施。難しいリフォーム業者選びの得する最新ノウハウに迫る。また、「中古住宅」に関しては、その価値が維持されている"ビンテージ"中古マンションのランキングから、高価値の理由を探る。駅から1〜2分の「一番立地」やタワーマンション、広尾ガーデンヒルズといった有名物件など、築年数別で評価する。
 第2特集は、食卓は時代を表す「食卓激変 時短とこだわりが市場を創造」。


第2位
■ 週刊エコノミスト■ <<<  不動産からはじめる投資

 年が明け、『週刊ダイヤモンド』とともに不動産関連のテーマが『週刊エコノミスト』でも特集された。タイトルは「不動産 節税と投資」。タイトルに目新しさはないが、テーマを、"投資資金を持つエコノミスト読者"層に絞り、ピンポイントで2014年の不動産投資をレポートしている。
 プロローグのタイトルは「個人の"一棟買い"増える 相続増税も後押し」。アベノミクスによる景気の好転が報じられるようになって以降、「ミドルリスク・ミドルリターンの投資先として不動産が着目され」(不動産業界関係者)、個人の2〜3億円程度の物件への問合せが5割増だそうだ。2015年の相続増税対策も後押ししている。そこで、具体的な投資先・節税対策対象として「REIT」と「ワンルーム」をしっかり掘り下げようという内容だ。
 金融商品であるREITは手軽さや小口での投資ができ、税金は20%とワンルームより低い。比べて、ワンルームはまとまった資金や、綿密な収支計画を立てる手間が必要になってくるが、評価額を大幅に下げられ、遺産分割対策として有効だ。「徹底比較 J-REIT 全43銘柄」「物件見て歩き プロと一緒に投資マンション品定め」など、不動産投資を考えている人にはとっかかりとして面白く読める特集だ。


第3位
■日経ビジネス■ <<<  第4世代に移りつつあるシリコンバレーの今

「シリコンバレー」という言葉が初めて使われた時期を覚えているだろうか? メルマガ読者のなかにはその頃まだ子どもだったり生まれていなかった方もいるだろう。それは1971年、インテルが世界初のマイクロプロセッサー『4004』を開発。「シリコンバレー」の名が世界に広まったのだ。それから40年。常に最先端のテクノロジーやビジネスを生み出し続けたシリコンバレーが、次に生み出すものは何なのか。今週の『日経ビジネス』は、「シリコンバレー4.0」と題してシリコンバレーの今を特集した。
 シリコンバレーで大移動が起きている。決済サービスのスクエアといった有望スタートアップベンチャーがサンフランシスコに北上しているというのだ。本家本元である、パロアルトやマウンテンビューにも依然としてフェイスブックやグーグルは残っている。しかし、都市型の生活を好む次世代エンジニアはサンフランシスコを生活の拠点としつつあり、企業も対応するようになったのだ。
 他にも、シリコンバレーで変化が起きている。ガレージではなくコワーキングスペースでの創業や、クラウドファンディングでの資金調達や企業支援の活用が増加。また、クラウドサービスによるコスト低廉化も起業を後押しする。こういった良いものを取り入れる姿勢はどこよりも貪欲だ。
 そして、イノベーターが生まれる続ける理由がもう1つ。それは、成功した者が次世代を育てることだ。2013年、大手VCのドレーパー・フィッシャー・ジャーベットソンの創業者ドレーパーが次世代育成のために大学を開校した。
「日本はこの聖地から何を学ぶか」。本文では「シリコンバレーの生態系」を根付かせたフィンランドの取組みが紹介される。その本質は「人の関係を密にする場作り」だという。


第4位
■ 週刊東洋経済■ <<<  NISAからはじめる投資

 NISAが好調だ。「100万円まで非課税」のキャッチーなフレーズと共に、昨年から注目されてきたNISA。すでに口座開設数が500万件にものぼり、現在は、窓口で1ヵ月待ちという状態だ。賛否はあるものの、新しい動きとしては成功している。新年明けて3週め、『週刊東洋経済』が2014年第1弾の投資特集「今年から始める株・投信」を持ってきた。
 上昇への期待が膨らむ日本株だが、「2014年は本気で資産運用」ということで、まずは1年分の経済関連行事を記載したカレンダーから始まる。本文は「株」・「投資信託」の2章立て。「投資信託」は、「NISA丸わかり活用術」をトップ記事に、お薦めファンドに投信の注意点と、堅実な投資術を指南する。「株」は2014年予測・投資術・お薦め銘柄という王道の構成だ。経営コンサルタント小宮一慶氏による「金融機関が教えない資産運用術」では、個人投資家が気をつけるべき4つのポイントを自身のポートフォリオを説明しながら教えてくれる。ネット社会では欠かせない株式投資関連の情報サイトは、初級者向けから上級者向けまで表組で並ぶ。2014年の5つの相場テーマや四季報の見方・使い方も駆け出し個人投資家にはうれしい記事だ。
 第2特集は「転職のリアル」。35歳を越えると転職は難しいと言われていたが、それはもう過去の話。今より上の環境を目指す「リベンジ転職」が盛んになってきている転職事情を伝える。

2014年1月15日

今週の第1位は『日経ビジネス』・・・メード・ウィズ・ジャパン

 いよいよ、『日経ビジネス』がフルモデルチェンジをしました。その評価は? いろいろあると思いますが、私は面白いと思いました。コラム等は一新されつつ、昔からの「敗軍の将兵を語る」のような企画は残しました。特集の「メード・ウィズ・ジャパン」という企画も新しい視点の提供だと思います。要はこれをどう持続していくかがカギとなります。その場合重要になるのは、これを運営していく仕組み(組織とかシステム)になります。それらがうまく行くようであれば、このモデチェンは成功だと言えるでしょう。まずはこれが今週の第1位です。
 第2位は、いろいろ考えましたが『週刊ダイヤモンド』です。同誌の特集は富裕層。と言っても、その視点は海外の富裕層が日本の何を買っているか、です。アジアの富裕層が都心の超高級マンションを買い漁っているとかはよく聞く話ですが、その拡大版というわけです。でもなかなかリアルな話が散りばめられていて、面白かったですね。
 そして第3位は『週刊東洋経済』です。特集のテーマは「うつ」。昨年「新型うつ」が話題になりましたが、うつという病気は難しく、その正体をきっちり知ってないといけないという視点で構成されています。
 そして最後は『週刊エコノミスト』です。テーマは「日本株」。何せ今年の大発会は昨年末終値よりも下げて始まりました。これは2008年のリーマンショック以来6年ぶりの事で、スワっ、一大事と特集を組んだのでしょう。でも、エコノミスト諸氏は一人を除いて軒並み今年の予想を1万7500円から2万円をつけていますが。

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第1位
■日経ビジネス■ <<<  自前主義からの逸脱

 今週、リニューアルの全貌を現した『日経ビジネス』。今週の「時事深層」は、安倍内閣総理大臣への独占インタビューから始まり、その後に「新春対談・後編 稲森和夫VS柳内正」が続く。前号で明かされたリレー式の新コラム「賢人の警鐘」「異説異論」。本や医療のコラムは「NIKKEI BUSINESS CULTURE」として整理された。デザインは、表紙の雑誌ロゴが変わった。押さえ気味の明朝体だ。ちょっと地味。定期購読が主体だからこれでいいのかな。中のデザインは今まで以上にカラーや写真のエフェクトにこだわり、さらに現代的になった。
 そして今週の特集は「メード・ウィズ・ジャパン」。「イン」ではなく「ウィズ」。かつて、粗悪品から高品質の代名詞に変わり、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と持ち上げられ、自前主義にこだわった日本のものづくり。しかしながら、知ってのとおり「メード・イン・ジャパン」の時代は過去のものだ。いまは、新しい考え方「メード・ウィズ・ジャパン」が成果を出している。自前主義への固執を辞め、現地とともに事業を行なう。例えば、ファミリーマート。従業員の大半は中国人で、運営会社も中華系企業の100%子会社だ。これにより、発言権と配当は下がったが、質とスピードを伴った成長を成し遂げた。他にも楽天にLINE、資生堂、ホンダといった企業もこの精神で成功を収めている。
 この考えは簡単なことではない。誌面でも「矜持と傲慢は紙一重」と説く。しかし、「日本」の価値を残すためには、日本企業が残っていないと始まらない。
 巻頭のコラム「OPENING SHOT」は刺激的で面白かった。これを毎号続けていければ人気コラムになるだろう。それが難しいのですけれどね。


第2位
■週刊ダイヤモンド■ <<<  アジアの富裕層が狙うニッポン

 現地時間12日に本田圭祐がACミランを背負って初出場した。日本人が海外の名門クラブで活躍することに、誇らしさを感じる。年俸7億7000万円の3年半契約。そして、クラブ側が肖像権を保有しない契約だ。つまり、クラブからの年俸以外に年間数億という額が本田サイドに入る。本田は超一流のサッカー選手であり、資産家でもある。今週の『週刊ダイヤモンド』はそんな富裕層の投資について特集した。その名もずばり、「富裕層は何を買っているか」。
 先週の『週刊東洋経済』の特集「不動産 動き出す」にて解説された通り、不動産は優良な投資市場の1つだ。他国の不動産の魅力が減退、底打ちした日本不動産にアベノミクスが加わりキャピタルゲインを含めた高いリターンが期待できる。主に動いているのはアジアの富裕層だ。また日本の富裕層も、国内回帰を着々と進めているとのこと。
 そして、もう1つの投資市場は株。こちらは、米国や欧州を中心とした富裕層が狙いをつけている。日経平均株価は昨年1年間で57%上がり、12月30日の終値は1万6291円31銭。6年2ヵ月ぶりの高値となるなど、期待は高い。
 しかしながら、長きに渡って安全な市場という訳ではない。他国の市場が全体的に低迷しているために、日本がフィーチャーされているだけで、高齢化や人口減少といった問題は控えている。中短期的な投資との見方が強い。特集では、この見方を前提に不動産や株はもちろんのこと、新興市場の明暗や究極の節税・投資術を伝える。
 第2特集は、一向に進まないハコモノ撤去を取りあげた「公共施設を取り壊す!」。


第3位
■ 週刊東洋経済■ <<<  ハイスピードで走り続ける人が読む「うつ」

 今週の『週刊東洋経済』は「うつの正体」。公務員の統計では、国家公務員の1%強、地方公務員の1%弱が、うつが原因のメンタル休職者だという。企業にとってはこの数値が基準となり、下回れば人事部は優秀だと見なされる。「IT企業なら3%台で上出来」なのだそうだ。再発率の高さも企業の頭を悩ませる。1度うつになるとその6割が再発する。「うつは心の風邪」との医療業界のキャンペーンが始まって以来、抗うつ薬は製薬会社のドル箱であることは間違いないし、日本はその一大市場の一つだ。
 うつには決定的な数値や症状はない。そこで現在、診断で使われるのが「DSM」と呼ばれる米国発のマニュアルだ。質問項目を一つひとつ当てはめていくもので、機械的で誰にでもできる代物になっているため、昨今のうつ患者の急増にも一役買っている側面もあるとのことだ。昨年話題となった「新型うつ(未熟型うつ)」は、その背後に発達障害という真因が隠れていることも昨今わかってきたばかり。いずれにしても、精神医療はまだ発展途上の分野。誌面ではうつと診断されても鵜呑みにせず、セカンドオピニオンを取ることをすすめている。また、「気軽に」と表現してもいいくらいさっさと処方される抗うつ薬についても、その投薬に慎重な判断を促す。治療法は投薬だけでなく、磁気療法や認知行動療法などもある。
 しかし、ストレス耐性が高いと自他ともに認める人でも、ある日突然うつ病を発症することもある。元日本テレビキャスター丸岡いずみさんの体験は、ハイスピードで走り続けている人に読んでほしい。


第4位
■ 週刊エコノミスト■ <<<  株価は1万8000円を目指す!?

幸先の良いスタートを切った『週刊エコノミスト』だったが、今週はありがちな特集を。「どうなる日本株」。表紙には葛飾北斎の『神奈川沖浪裏』を用い、日本株の波乱を喚起させる。というのも新年早々、株価下落から市場が始まったからだ。14日現在で15500円近辺。
 しかし、投資家や市場関係者は強気な考えを見せる。野村証券のセミナーに訪れた機関投資家260人に、14年末予想のアンケートをとった。すると、7割超が1万7000円以上を答えた。また、野村証券としても1万8000円との見通しを出した。その理由は、2つ。企業業績の回復とカネ余りだ。そして、同誌はPER(株価収益率)もその根拠の1つとした。「株価÷過去10年の実績利益」の式から、株価が何年分の利益に相当するかを算出する。出た数値に対して25倍が1つの目安となり、超えると日経平均株価の急落が見られる。実際に足元の1万6000円を計算すると、26.1倍となる。しかし、13年度の大幅増益を加味すると23.5倍となり、25倍の株価を逆算すると1万7014円になるのだ。期待も大きい分、波乱の1年となることは間違いないだろう。特集では、「市場のテーマはこれだ」と題して、「JPX400」「LINE上場」「外国人投資家」「IPO関連」「公募増資」などの解説をする。
 第2特集は「米家電見本市 速報!主要メーカーの戦略と目玉製品」。「4K」「ウエアラブル」「ITと車」がキーワードとなった。

【来た!見た!書いた!】 このままでは新国立競技場建設費の高騰は避けられない

「小泉+細川」対 舛添 で知事選は混沌

 2020年夏季オリンピックの東京大会の関係者は、昨年末からやきもきしっぱなしではないか。
 1つは東京への五輪招致の立役者の1人である猪瀬直樹氏が、医療法人徳洲会グループから5000万円を受け取っていた問題で、2013年末に辞任したからだ。2月9日投開票の東京都知事選で、新しい知事が誰になるかによっては、五輪の準備に大きな影響が出るかもしれない。
 1月12日までの段階では、「脱原発を訴える」元首相の細川護熙氏が、同じく元首相の小泉純一郎氏と連携をとりつつ立候補する見通しだ。自民党が支援する元厚生労働相の舛添要一氏との一騎打ちになる公算が大きい。

 参院選で自民・公明の与党が圧勝した2013年夏のような政治状況であれば、いくら細川氏が元首相で知名度が高いといっても、自民が推す舛添氏の優位は揺るがなかっただろう。だが安倍晋三政権が特定秘密保護法の成立を強行に進めたことで、同法が成立した12月には高かった内閣支持率が急落した。12月末には安倍首相は中韓などから反発の強い靖国神社を参拝し、外交面でもきしみが生じている。
 安倍政権にとっては、政権発足後ずっと高かった支持率に陰りが見え始めたところに、「細川氏+小泉氏」という強力なタッグが突如現れた。仮に反自民の細川氏が知事選に勝つとなると、五輪に向けての準備も猪瀬知事のもとでの当初の計画通りにはいかなくなるだろう。


築地市場移転で建設工事予定価格を大幅引き上げ

 しかしもう1つの問題こそ、2020年東京五輪にとっても、日本全体にとっても実はダメージが大きいかもしれない。建設現場の人手不足が深刻になっていることだ。
 昨年12月27日、東京都が中央卸売市場築地市場(中央区)の移転計画で、再入札の建設工事予定価格を6割、約400億円も引き上げたことがわかった。入札をやり直すため、豊洲新市場の開場は従来予定していた2016年春には間に合わず、最長では2017年春まで延びる可能性があることも、今年に入って明らかになった。
「日本の台所」として知られる築地市場は開場から80年近くがたって、さまざまな施設が古くなり、荷さばきの場所なども大幅に不足している。これを、現在よりも敷地が8割も広い江東区豊洲に移転しようというのが「築地市場の豊洲への移転計画」だ。
 ただこれまでも移転計画は、スムーズには進んでいなかった。豊洲の移転先予定地はかつて都市ガスの製造工場があり、土壌がガスの製造工程で出るベンゼンやシアン化合物などで汚染されていることがみつかった。そこで東京都は13年1月、土壌汚染対策のために新市場の完成を2014年度中から2016年2月に遅らせることを決めた。


建設現場の人手不足と資材価格急騰でゼネコン応札できず

 その完成に向けての入札が行われたのが2013年11月。水産仲卸売場棟など全部で4棟の建物の入札を実施したが、最も規模の小さい管理施設棟を除く主要3棟の入札で、参加希望を出していた大手ゼネコンなどの共同企業体(JV)が応札を辞退した。3棟合計の予定価格は628億円。都庁内では「200億円を超える入札で不調は聞いたことがない」と衝撃が走ったという。
 それだけに東京都が再入札の予定価格をどれくらい引き上げるかが注目されていた。東京都新たに決めた額は1035億円。最初の入札のときより6割超、約400億円という大幅な上乗せは最近の公共工事では例がない。東京都の大型工事では、2020年五輪の会場になる武蔵野の森総合スポーツ施設(調布市)でも2013年7月の入札が成立しなかった。10月の再入札で工事業者が決まったが、そのときの上乗せ幅は1割未満だった。
 どうして公共工事の入札が成立しなかったり、入札の予定価格が大幅に上がったりすることが頻発しているのか。その最大の原因は、建設現場の人手不足と資材価格の高まりで工事の費用が急騰しているのに対し、自治体など発注者側の予算が少なく、ゼネコンなどの事業者が応札できないことだ。
 例えば東京地区の鉄筋工の現在の賃金は1日1万7000円前後と、東日本大震災前に比べて5割前後も上昇した。資材価格も為替相場の円安傾向などで、震災前と比べ1割程度上がっているものが多いという。


20年五輪の施設整備費も大幅に膨らむ?きず


 日本の建設投資は1990年度から96年度まで80兆円前後で推移していたが、国や地方の歳出削減などのためから2012年度には42兆円にまで減った。それに伴い、建設に従事する人は大幅に減っていた。そこに東日本大震災からの復旧・復興需要が生まれ、さらに景気回復でオフィスビルやマンションなどの民間建設、国土強じん化のための公共工事が加わった。建設現場で人手不足が明確になり、賃金が急騰しているのはこういった理由のためだ。
 2020年夏期五輪のメーン会場となる新国立競技場の総工費は当初、約1300億円と想定していたが、計画が大きな規模になりすぎて、最大3000億円に及ぶことが判明した。運営主体の日本スポーツ振興センター(JSC)と文科省は2013年11月、デザインを見直して1852億円にまで圧縮することを決めている。
 だがこの建設費は従来の賃金や資材価格を前提としたものだ。仮に東京都が豊洲新市場の再入札で示した「予定価格の6割超の引き上げ」ならって1852億円に6割を上乗せすれば、3000億円弱になってしまうのだ。2020年五輪の全体の施設整備費は約4500億円の見通しだが、これも大幅に膨らむ恐れがある。
 政府や自治体はまず、着手する公共事業を厳選する必要がある。また官民で、建設現場で働く人が社会保険へ加入しやすくするなどして、建設業に就く人材を増やす努力が欠かせない。

(2014年1月15日)

2014年1月 8日

今週の第1位は『日経ビジネス』・・・THE 100

今週の第1位は『日経ビジネス』

日経ビジネス ... THE 100
週刊エコノミスト ... 英語と経済
週刊東洋経済 ... 不動産 動き出す!
週刊ダイヤモンド ... 即効!英語勉強法

 今年もいよいよ始まりました。さて、今年最初の経済誌の特集はさすが、それぞれが充実した特集を組んできました。これは実は大変なことなのです。というのも、これら各誌は昨年末にできあがっているのですから。年末は何誌分も作って年越しを迎えているのです。
 ま、それはともかく今年から『日経ビジネス』が大モデルチェンジを敢行するそうです。今週号はそのチラ見せ的な号で、ロゴなどは変わっていましたが、一冊丸ごとの特集を組んできました。そのタイトルは「THE 100」。2014年の日本の主役になるだろう100人を取りあげました。これがなかなか面白く、時にはこんな特集もいいな、と思った次第でこれを第1位にします。
 第2位以下は甲乙つけがたいのですが、「英語と経済」というか割ったテーマを持ってきた『週刊エコノミスト』を推します。言語総生産と言う今までにない切り口で英語を取りあげたところが面白く、この視点で見ると英語圏は世界のGDPの25%を占めるのだそうです。
 第3位は不動産を特集した『週刊東洋経済』です。世界的な観点でいうとまだまだ割安な日本の不動産がこれからどう動いていくのか。興味のある人は多いでしょうね。そして、第4位はやはり英語を取りあげた『週刊ダイヤモンド』です。こちらは正統派? のお勉強特集で即効と題しています。本当にそうかな?

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第1位
■日経ビジネス■ <<<  誌面刷新効果は?

 今週の『日経ビジネス』を手に取ると、微妙な違いを感じた。新年第1号だからかと思ったが、よく見るとロゴが変わっているではないか。すると巻頭に「新創刊のご挨拶」とある。読むと分かった。なんとこの度、コンテンツからデザイン、紙質に至るまで大幅なモデルチェンジが行なわれる運びとなったのだ。全貌は次号からお目見えすることになるので、今号はまだそれほど変化しておらず微妙。ただし、この前進を祝し特別な特集を組んでいる。それが「THE 100」である。
 2014年、日本の主役となる力を秘めた100人の人物を選出した企画だ。こう書くとありふれた内容に思えるが、ここにも大きな違いがある。それは、選出された人とは別の人物が評する形を取っているのだ。記念すべき1人目は、國中均・「はやぶさ2」プロジェクトマネージャーなのだが、評したのは漫画家の松本零士である。掲載される人物を一部紹介すると、後藤玄利、安倍晋三、能年玲奈、またシェリル・サンドバーグやジャック・ドーシーといった面々も登場し、分野を問わない多種多様さがうかがえる。
 単なる紹介企画ではなく、人と人の繋がりを想像させる企画に昇華させており、結構面白い。また、繋がりを感じさせる企画は他にもあり、新春対談「日本人よ、平穏をむさぼるな」も豪華だ。稲盛和夫と柳井正による対談で、日本人の気質に対して苦言を呈した。今までの読者も、初めての読者も、『日経ビジネス』の力を感じる号だった。
 ちなみに、『日経ビジネス』は前回のメルマガとの間にもう1冊あり、特集は「2014年 これが売れる」と「2014年 大胆予測」。法制度変更・世相・環境変化・前年の反動・新技術の6大トレンドから売れる商品・サービスをラインナップ。大胆予測では、7人の異色企業家が2014年を占う。どちらも面白いので、興味があれば是非。


第2位
■ 週刊エコノミスト■ <<< 言語総生産という指標

 経済週刊誌ランキングでは、特集のボリュームやあまりにもマクロな切り口で下位になりがちだった『週刊エコノミスト』。是非とも今年こそはAクラスに上がってほしい、などと思いながら今号を読み始めた訳だが、良いスタートが切れたのではないか。特集のタイトルは「英語と経済」。今週の『週刊ダイヤモンド』のような英語力アップ講座は、人気の定番であり、方法に差はあれどおおよその想像はつく。それに対して「英語と経済」は、なぜ英語が経済で大きな力を持っているのか、という点に切り込んだものだ。
 そもそも、英語は世界を席巻しているのか。このテーマの回答を求めることから話は始まる。そこで使われるのがGDPならぬ「言語総生産(GLP)」だ。言語毎にGDPを足していき、言語が持つ経済力を計る。結果は、全世界の1/4である21兆ドル(2012年推計値)を持つ英語が1位、2位が中国語、3位からは大きく離されスペイン語、次いで日本語となった。また、英語は1995年比で倍増し、今後も伸び続ける。その理由は明確で、富を生み続ける言語は、富を生む知識や情報を持っており、富を生むためには言語を習得する必要があるからだ。では、なぜ富を生む言語となり得たのか。それは、他の言語を受容する自由さと、英米の世界進出が関係しており、詳しくは記事を読んでほしい。
 さて、日本において今後も英語の影響力は増し、必要とされていくのだろうか。半分は正解である。しかし、正確には「外国語能力」が必要とされる。日本では英語一辺倒の教育がされているが、それは誤りであり、むしろグローバル化社会では弱みにもなる。2018年に向けてGLPが増す、中国語やアラビア語など戦略的な能力の習得が大切なのだ。
 特集では、英語支配の流れや表現の階級構造なども扱い、読み応えがある。


第3位
■ 週刊東洋経済■ <<<  本当に上がっているのか? 不動産

 2014年が明け、『週刊東洋経済』は1本目の第1特集に「不動産 動き出す!」を持ってきた。安倍政権から1年が経ち、低金利に円安と、本格的に日本の不動産が世界で脚光を浴びている。世界中のファンド運用者から個人投資家まで、これからの不動産市場の動きを読み解く。
 2012年秋からの株高に伴って、回復の兆しを見せていた不動産市場。アベノミクス期待にオリンピック招致などが重なり、13年7月には東京などの三都市圏の地価が5年ぶりに上昇した。これに加え、米国は上昇余地が小さく、欧州は債務危機、アジアの主要都市不動産価格はすでに天井高。世界的なカネ余りも重なり、安定的な投資先として日本の不動産にキャッシュが流れ込んできた。確かに、東京を例に出せば経済規模、治安に物件数と条件は非常によく、安定性は高い。また、外国マネーに加え、外国人自体の呼び込みとして五輪は魅力的な機会だ。人気の高い渋谷は再開発に加え、東急がエンタメシティ化を提案するといった動きも出てきている。
 しかし、国内の動きはまだ重い。不動産向け融資は増えてはいるものの、伸び率は低く、たとえ賃料が上向いたとしても金融機関は慎重さを崩さないと予想される。この懸念は不動産市場の縮図でもあり、金利動向と実体経済が今後の鍵となる。
「最近、何読んだ?」
「お薦めの本は?」
 世界のエリートが集う国際会議などの場で必ず交わされる会話だそうだ。グローバルエリートは例外なく読書家。みないい本を紹介してもらおうと貪欲なのだ。そこで第2特集は「1%の人になるための読書術」。グローバル時代を生き抜くための指南書を厳選紹介する。


第4位
■週刊ダイヤモンド■ <<<  英語が話せないと肩身が狭い会社が増えてきた

 初詣は済ませましたか。家内安全や無病息災など一般的なものから、個人の願いまで。お参りは今年の抱負を決めるきっかけであったりもする。そんな中で、「今年こそ英語を話せるようになる」と神社で誓った方もいるのではないだろうか。楽天やファーストリテイリングが英語を社内公用語にし、武田薬品工業はTOEIC730点以上を新卒に義務づけた。英語力の向上に力を入れる企業は多い。そしてそれを特に求められているのが、経済誌の主な読者層の30〜50代でもあるのだ。今週の『週刊ダイヤモンド』は「即効!英語勉強法」が第1特集だ。一年の計は元旦にあり。
 何をするにしても目標は必要だが、よく掲げられるのはTOEICの点数だ。そこでTOEIC900点を1つの区切りとして、「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能を効率的に伸ばす方法が伝授される。英語力の段階にもよるが、まずは初級から。大切なのは基礎の基礎をしっかりと体得すること。TOEICだからといってTOEIC対策問題集などに手をつけるのではなく、中学校レベルのテキストから始める。誌面では短文暗唱や文法、語彙増強などの9つの方法を教える。これを繰り返すことにより、300点台の人も900点は夢ではない。後半は「TOEICとTOEFL勉強法」だ。独自の形式や傾向を攻略することが力を点数に反映させるポイントでもあるからだ。その他にも、話題のオンライン英会話の使い方や各種新サービスの比較、アジア圏で生まれた「アジア英語」とは何かなどの記事も並ぶ。